【震災から3年】いつまでも忘れない ~いま大切なのは、つづける“わ” Vol.9~ 『芸能は、人を、土地を生かすことができるのか』

公益社団法人全日本郷土芸能協会 事務局次長
小岩 秀太郎

 東北地方は「郷土芸能の宝庫」である。
 東日本大震災被災地の復興を支えたのは、これら郷土芸能や祭りであった。携わる人たちや道具の多くを津波や火災で失くしながらも、次々と復活を果たしていく姿が励みとなり、希望となり、話題になった。
 また「何としても続けなければならない」と伝承者たちは口々に語るのである。芸能や祭りがその土地を土地たらしめるための核であったからに他ならず、例えば地域の人が亡くなった際の鎮魂供養を芸能が担ってきたという事実は、震災のような災害があろうとなかろうと長く続いてきた慣習であり、日常の風景であったのだ。全てが無になったかのような世界を目の前にして、彼らが取り戻そうとした日常の一風景に、芸能が在るのは当たり前のことだっただろう。


芸能・祭りの支援とは
 被災地における郷土芸能や祭りの役割が認識されるようになり、これらに対する全国、多方面からさまざまな支援が行われるようになった。
 芸能や祭りを支援する、ということは一体どういうことだったのだろう。発災から4年を前に改めて見つめ直してみると、金銭をはじめ経済的な支援によって、岩手県や宮城県で被災した芸能の半分以上が復活、あるいは復活の目途が立ち、活動を再開させている(無形文化遺産情報ネットワーク http://mukei311.tobunken.go.jp/参照)。太鼓や笛といった楽器にはじまり、装束や獅子頭、そして山車や神輿といった大型で高価なものまでが1~2年で揃い、震災前と同じように、あるいは震災前よりも盛んに祭りが執り行われるようになった地域もある。震災前まで過疎・少子高齢化で中断目前だったり数十年も休止していた芸能が復活した例も少なくはない。



 このような復活劇は、震災前までの芸能や祭りに対する支援体制では、到底なし得なかったものではないだろうか。
 実は、震災前までは主に自治体の教育委員会が「文化財」としてわずかな補助金、助成金を、「文化財」として保存・保護すべき対象と指定された芸能や祭りに対してのみ配分する、という例が多く、極端に言えば「文化財」に指定されていない、認識されていない芸能は、自ら活動費を作っていくほかなかったのである。特に東日本大震災被災地の芸能や祭りに限って、こうした「文化財」に指定されていない団体が非常に多かったため、調査も十分でなく、震災直後に支援をするために実態を把握するのがとても難しかった。